いいチームの日（11月26日）｜意味や由来・広報PRに活用するポイントと事例を紹介

11月26日は「いいチームの日」。今回は「いいチームの日」の意味や由来を解説します。

また、「いいチームの日」をきっかけに広報PR活動を行う効果やポイント、関連の広報事例もご紹介。広報やマーケティングネタを探している方、特にマーケティングや自社制度の取り組みについて広報PRを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

「いいチームの日」の意味・由来とは？

11月26日は「いいチームの日」です。2008年に、ソフトフェア会社で「チームワークあふれる社会をつくる」をミッションに掲げて活動する、サイボウズ株式会社によって制定されました。

日付は「い（1）い（1）チー（2）ム（6）」と読む語呂合わせが由来。組織が発展するために欠かせないチームワークの重要性を発信し、認知度の向上と促進につなげることが、記念日制定の目的です。

毎年11月26日には、同社を筆頭に「いいチームの日」にまつわるコンテンツが展開されています。自社で取り組んでいる制度についてニュースリリースで紹介したり、社内チームによるサービス展開のきっかけにしたり、多様な広報PR活動に活かせるでしょう。

記念日は、一般社団法人・日本記念日協会により認定、登録されました。

「いいチームの日」をきっかけに広報PR活動をする効果

「いいチームの日」は、メディアがトレンドとして取り上げやすいテーマです。プレスリリースを始め、「いいチームの日」に関する自社の取り組みを発信することで、普段は接点が少ないメディアの目にも届く可能性が高まります。

特にSNSの場合、時節やトレンドにあった内容は、企業アカウントの投稿も受け入れられやすいもの。「いいチームの日」をネタにした投稿は、ステークホルダーとのコミュニケーションを取りやすく、自社に親しみをもってもらえるきっかけになります。

自社プロダクトやキャンペーン、自社の取り組みなどを合わせて紹介することで、より自社のことを知ってもらえるチャンスが生まれるでしょう。

「いいチームの日」を元に発信をする流れ

「いいチームの日」をきっかけとした広報PR活動は、以下の流れで行うことが一般的です。

STEP1．「いいチームの日」の由来や、意識調査などから情報収集を行い、今年の傾向を掴む

STEP2．コミュニケーションを取りたいターゲットやゴールを決める

STEP3．自社サービスやプロダクトと「いいチームの日」をかけ合わせ、発信内容を検討する

STEP4．発信するコンテンツを作成する

STEP5．媒体を選び情報発信する

特に、メディア関係者に届けたい場合はプレスリリースの配信がおすすめです。生活者とカジュアルにコミュニケーションを取りたい場合はSNSを活用するのもよいですね。

トレンドキーワードを元に、広報PR活動に落とし込む詳細は以下の記事からご確認ください。

【トレンド徹底活用術 vol.0】トレンドキーワードを活用したプレスリリース作成の基本のキ！

「いいチームの日」を広報PRに活かした事例

「いいチームの日」を具体的にどのように広報PRに活かすのか悩む方も多いでしょう。

次に、これから「いいチームの日」に関するイベントやキャンペーンなどを検討する際の参考になる事例と、GOODポイントを紹介します。記念日に関した事例ではないものも、今後「いいチームの日」を広報PRに活かすうえでヒントになるでしょう。

事例1．ハイブリッドワークによる課題を解決する取り組みの検証

コクヨ株式会社は、分散型ワークのコミュニケーション格差を解消するため「ハイブリッドチームスペース」の検証をスタートしました。働き方改革やコロナ禍によるテレワークの普及と新たな課題を背景に、「リモート」と「出社」のハイブリッドワーク環境を整える取り組みです。

ニュースリリースでは、今回実施する検証内容の一例を紹介。遠隔での共同作業を効率化する「インタラクティブウォール」の設置、スピーディーなコミュニケーションを実現するためのシステムなど、具体的なプロジェクト内容に言及しているのがGOODポイントです。

参考：分散型ワークのコミュニケーション格差を解消する新しいワークスペース「ハイブリッドチームスペース」の検証を開始

事例2．独自システムを搭載した業務改善プラットフォームを提供

株式会社リコーは、業務改善プラットフォーム「RICOH kintone plus」の提供開始を発表しました。サイボウズ株式会社が提供する「kintone®」をベースに、さまざまな業務を現場起点でデジタル化できるよう開発した新ツールです。

建設業や製造業をはじめとする7業種、15種類以上のオリジナルアプリテンプレートを提供し、複合機連携や3種類のプラグインなど、独自のシステムを展開しているのが強み。開発の背景とともに紹介することで、サービスの魅力やメリットを効果的に発信しています。

参考：リコーとサイボウズの戦略的協業から生まれた業務改善プラットフォーム「RICOH kintone plus」を提供開始

事例3．子ども向けのキャリア教育用ゲームを社員研修現場で活用

株式会社イー・ラーニング研究所は、キャリア教育用テーブルゲーム教材「子ども未来キャリア」の開発において、社員研修での活用を実施しました。コミュニケーションやディスカッションの重要性が再認識される現状をきっかけに、大人世代が学ぶ機会を設けたプロジェクトです。

研修に参加したメンバーや担当者からのコメントを、イベントレポートとして紹介。子どもから大人まで幅広い層に対してキャリア育成を実践することで、社員だけでなく、経営者にもキャリア教育のメリットを再認識してもらうきっかけになった広報PR活動といえます。

参考：テーブルゲームを通して「ディスカッション」スキルを身につける「子ども未来キャリア」初めて社員研修コンテンツとして、スターライト工業にて活用

事例4．人材育成や組織づくりを強化する研修サービスを展開

株式会社博報堂は、博報堂グループである株式会社エクスペリエンスDとの共同プロジェクトについて、ニュースリリースを発表しました。「チーム」「アビリティ」を組み合わせた造語「チームビリティ」をコンセプトに構成した、体験型チームビルディング研修サービス「ANOTHER DAY クリエイティブ・チーミングプログラム」の提供をスタート。

社員が集まって実施するワークショップ形式のプログラムで、「自分」を起点に価値観や欲求をシェア・フィードバックし合えるのがユニークなポイントです。都心からのアクセスが良いエリアにこだわっており、地域ならではの魅力も感じられるプロジェクトとなっています。

参考：博報堂とエクスペリエンスD、体験型チームビルディング研修サービス「ANOTHER DAY クリエイティブ・チーミングプログラム」の提供を開始