【解説】ドローン活用で、雪山の遭難者をいち早く見つける「遭難者位置特定システム」

これまでの実証実験に使われたドローン

軽量で小回りが利き、操作が容易なドローンは、今やさまざまな産業で活用されていますね。中でも災害や事故が発生した際に飛行させたドローンから動画を撮影し、現場の状況の把握に役立てるなど、人が立ち入れない狭小な場所や危険を伴う現場での活躍が期待されています。

ソフトバンクは、2016年に「ドローンを活用した臨時無線中継システム」と「遭難者の位置特定システム」を独自に開発し実用化を目指しています。山間部や雪山などの遭難者の位置を早期に特定することで、スムーズな救助活動を支援するドローンを活用したシステムをご紹介します。

雪山での遭難事故は、早期の位置特定が課題

登山やスキーなどによる雪山での遭難事故が増加傾向にある中、救助には「絶対時間」が生存率に大きく関わることから、遭難者の早期の位置特定が大きな課題となっています。遭難者が雪の中に埋もれた状況においても早期に位置特定が特定できるシステムの実現が、スキー場や警察および消防などの捜索救助機関から期待されています。

警察庁の発表では、2018年に全国で発生した山岳遭難は2,661件（前年比78件増）、遭難者は3,129人（同18人増）で、いずれも統計が残る1961年以降で最多を更新。外国人の遭難者も年々増え（2004年の5.3倍）、その半数以上が管理されたコース外の雪山でスキーを楽しむバックカントリースキー中での遭難でした。

出典：平成30年における山岳遭難の概要（警察庁生活安全局）

雪崩などで雪に埋もれる遭難が急増。遭難者の位置が特定できない場合、捜索は困難をきわめる。

雪中の端末にも有効な、ドローンを活用した新無線中継システム

小型の無線中継システムを開発し、ドローンに搭載。

人が立ち入れない捜索エリアに無線中継システムを搭載したドローンを飛行させ、エリアを通信可能な「圏内」にすることで、遭難者が所有する携帯電話やスマホのGPS機能で位置情報を取得。次に、ドローンの無線中継システムで中継した移動通信ネットワークを介して捜索側の「遭難者位置特定システム」に送り、遭難者の位置を迅速に特定します。

無線中継システムと位置情報システムが連携することで、遭難者の位置情報が早く確認できる

加えて、雪崩などで端末が雪下に深く埋まった場合に携帯電話の電波が届かなくなることを想定して、雪中の電波の伝搬特性などについても検証も重ねてきました。結果、埋まった端末との通信距離を短縮することで端末の受信電力が大きくなり、積雪中への電波の透過特性が改善されることを確認。積雪中への電波無線中継には、該当エリアの上空にドローンを飛行させることで端末との通信距離を短縮し、電波の入射角度を小さくすることが積雪中の端末との通信に有効であることが実証されました。

ニセコのスキー場で、積雪中の端末に上空で飛行するドローンからの電波が届くことを公開実験で実証

ICTを活用した山岳遭難者の位置特定システム

遭難した登山者やスキーヤーの所有する携帯電話やスマホのGPS機能から発信される端末の位置情報を、ドローンが中継する広域での無線通信機能によって捜索側に迅速に通知。パソコンだけでなく、専用のアプリケーションをダウンロードするだけで、スマホやタブレット端末から遭難者の端末情報が確認できます。

捜索側のスマホやタブレット端末に遭難者の端末情報が表示されるので、位置特定ができる。

継続的に実証実験を重ね、実用化を目指す

2018年には、複数の移動通信事業者の電波を同時に無線中継して、それぞれの移動通信事業者の端末とデータ送受信を可能とする無線中継機能の実装に成功。遭難者が加入する移動通信事業者に依存することなく端末の位置が特定できるようになりました。

また、2019年にはモバイルネットワークを利用して遠隔地から操縦機（プロポ）によるドローンの手動操縦を可能にする「ケータイドローン飛行制御システム」を開発^※。ドローンからの視界の映像を操縦者に中継することで目視外での手動操縦が可能になり、遭難者捜索時などでの、迅速な救助・救援活動に生かすことが期待できるようになりました。