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「Ｓ＆Ｐ５００」「全世界株式」「全米株式」「先進国株式」が競り合う＝ネット証券の投信積立契約件数ランキング２２年３月

2022/04/05 17:21

　大手ネット証券３社の投信積立契約件数ランキング（月次、２２年３月）では、トップ３は「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」、「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」で変化はなかった。前月に同率３位だった「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　先進国株式インデックス」が４位に後退した。また、「ＳＢＩ・Ｖ・全米株式インデックス・ファンド」が前月の７位から６位に浮上して「楽天・全米株式インデックス・ファンド」に続いたことで、「全米株式」が５位、６位で続いた。

　ランキングは、定期的に月次の投信積立契約件数トップ１０を公表しているＳＢＩ証券、楽天証券、マネックス証券の公開情報を使用。各社ランキング１位に１０点、以下、順位が落ちるたびに１点を減点し、第１０位を１点として、３社のランキング１０位までのファンドの点数を集計した。

　ネット証券での積立投資の対象銘柄は、その時々の市場環境によって小さな変化は現れるが、大きく捉えると「Ｓ＆Ｐ５００」「全世界株式（ＭＳＣＩオールカントリー・ワールドインデックス）」「全米株式（ＣＲＳＰ　ＵＳトータル・マーケット・インデックス）」「先進国株式（ＭＳＣＩコクサイ・インデックス）」の４つの外国株価指数に連動するインデックス・ファンドが主流になっている。この４つのインデックスについて２０１８年１０月３１日を起点として代表的なファンド＜ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）／同全世界株式（オール・カントリー）／同先進国株式インデックス／楽天・全米株式インデックス・ファンド＞のパフォーマンスを比較すると、最もトータルリターンが大きく出たのは「Ｓ＆Ｐ５００」、そして、「全米株式」、「先進国株式」、「全世界株式」の順番だった。積立契約件数の人気順では、「Ｓ＆Ｐ５００」、「全世界株式」、「全米株式」、「先進国株式」という並びになるが、パフォーマンスの順位とは異なっている。

　２０２２年４月４日まで約３年半のトータルリターンは、トップの「Ｓ＆Ｐ５００」がプラス９２％、ワーストの「全世界株式」がプラス７１％だった。米国株式の上昇に引っ張られて全世界株式まで総じて堅調な価格推移をしたものの、米国株式の代表銘柄約５００に集中して投資している「Ｓ＆Ｐ５００」が、集中するリスクを取っている分、リターンで一歩抜け出したことになっている。

　「Ｓ＆Ｐ５００」をベンチマークにする「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は２２年１月末現在の組入銘柄数５０５銘柄で、組入上位１０銘柄の筆頭は米アップルになっている。アップルの組入比率は７．０％だ。その他の３ファンドも、組入銘柄の筆頭はアップルで変わりがないが、組入銘柄数の違いによって、アップルへの投資比率はそれぞれに異なっている。たとえば、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、組入上位１０銘柄は「Ｓ＆Ｐ５００」と同じながら、投資銘柄数が４１０７銘柄と約８倍になっているため、組入筆頭であるアップルへの投資比率は５．９％になっている。

　一方、米国以外の地域に投資する「先進国株式」と「全世界株式」では、上位１０銘柄の顔ぶれもかわり、かつ、アップルへの投資比率は一段と小さくなる。「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　先進国株式インデックス」は、アメリカの組入比率は７２．２％。組入銘柄数は１２８５銘柄であり、組入上位１０銘柄では、「Ｓ＆Ｐ５００」に入っていた投資会社のバークシャー・アザウェイが抜け、代わりに、米国の医療保険会社であるユナイテッドヘルスが入っている。アップルへの投資比率は５．１％に低下する。そして、新興国も含めて投資する「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」は、米国への投資比率は５９．８％にまで低下する。組入銘柄数は２９３２銘柄になり、組入上位１０銘柄には台湾の半導体製造会社の台湾セミコンダクターが入ってくる。アップルの組入比率は４．２％と４ファンドの中で一番小さくなる。

　このように各インデックス・ファンドのポートフォリオの中身を見ていくと、それぞれのファンドが取っているリスクが見えてくる。「Ｓ＆Ｐ５００」は米国を代表する大型株に投資し、「全米株式」は米国の中小型株も含めて米国株式市場全体に幅広く投資している。ここ数年間は、特に、「コロナ・ショック」からの回復局面では、米国の大型テクノロジー株価の上昇が著しく、その分野への投資比率が高かった「Ｓ＆Ｐ５００」のリターンが最も高くなった。米国の大型テクノロジー株の組み入れ比率が相対的に小さい「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」のリターンは必然的に低くなった。

　銘柄や投資地域を広く分散して持つことは、価格が下落するリスクを抑える一方で、ファンドのリターンを犠牲にする。実際に、どれほど価格下落リスクを抑えたのか「コロナ・ショック」の時点を例にとると、底値になった２０年３月２４日と直前の高値である２月２１日の比較で、「Ｓ＆Ｐ５００」の下落率は３４．４４％だったが、「全世界株式」の下落率は３３．８１％だった。それほど大きな差はない。また、「全米株式」や「先進国株式」は、「Ｓ＆Ｐ５００」以上に株価が下落した。いわゆる「リスク・オフ」になると、個々のファンドのポートフォリオ特性よりも、「株式に投資している」という投資資産への注目度が勝り、一斉に売却の対象になってしまったということだろう。近年の市場に特徴的な動きだ。

　「インデックス・ファンドを使った積立投資」は、投資の入門編として紹介されるケースが多い、現在のオーソドックスな投資スタイルといえる。投資の基本を「長期・積立・分散投資」と考えた場合も、インデックス・ファンドの積立投資は理に適った投資手法だ。ただ、投資をスタートして１年、２年と経過してくると、「とにかく分散しておけばよい」という考え方から、一歩踏み込んで投資対象を検討することも必要だ。「Ｓ＆Ｐ５００」よりも「全世界株式」は、投資銘柄数も投資地域も広く分散している投資商品だ。その結果、投資のリターンでプラス９２％とプラス７１％という差ができている。実は、ファンドとして取っているリスクは、２２年２月末時点で過去３年のリスクをみると「Ｓ＆Ｐ５００」の方が「全世界株式」よりも小さい。「全世界株式」は４ファンドの中で、投資効率が最も悪い（リスク当たりのリターンが低い）という結果になった。このような実績を振り返ると、「全世界株式」は今のところ過大評価されているように感じられる。

　この３年間の結果で、将来が決まってしまうわけではない。この３年間は中国株式の不調やロシア株式の大暴落に象徴されるように、新興国株式のパフォーマンスが非常に悪い期間だった。リーマン・ショック後の回復局面では、中国経済の成長が先進国に先行したということもある。はじめの一歩からの次のステップとして、投資先のファンドが何に投資しているのか、その結果、他のファンドと比べてパフォーマンスが受ける変化はどのようなものなのかということの理解を深めたい。理解し、他とのパフォーマンスの違いに納得することが、投資を長く続けるうえでは重要な要素になってくる。